トレイダーズホールディングス株式会社のグループ会社であるトレイダーズ証券株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：須山剛、以下「当社」）と、女性主体の金融コミュニティ「きんゆう女子。」を運営・管理する株式会社きんゆう女子（本社：東京都中央区、代表取締役：鈴木万梨子、以下「きんゆう女子。」）は、外国為替取引の知識を深め、練習や実践を通じて海外旅行を賢く楽しむコツを学ぶためのプロジェクトを2023年7月よりスタートし、12月8日（金）に第3回目のコラボ座談会を当社カフェにて開催したことをお知らせいたします。
きんゆう女子。コミュニティでは、昨今の社会情勢による物価高や外国為替の変動が大きく、これまであまり身近ではなかった外国為替取引に関する知識や注意点などの金融リテラシー向上を求める声が増加傾向にあります。
このようなニーズに応えるため、トレイダーズ証券取締役（CSO）現役為替ディーラー井口喜雄が「為替を予測？！テクニカル分析って？一緒にやってみよう」と題して、「きんゆう女子×トレイダーズ証券」第3回コラボ座談会の講師を務め、基本となるローソク足の見方やサポート・レジスタンスに加えて、トレンドとレンジの見極め方などを視覚的にも分かりやすく解説しました。
加えて、今回は座談会終了後、クイズに正解して世界の紙幣を獲得するという旅行と為替を連動した企画も催し、20 ヵ国以上の通貨の中から、これまで渡航した国や将来的に旅行したい国の紙幣など、みなさん思い思いの理由で選んだ紙幣をお持ち帰りいただきました。
ご参加されたプロジェクトメンバーからは「分かりやすい説明でテクニカルの苦手意識が減った。」、「今まで取っ付きにくいと思っていた分析を分かりやすく教えてもらえて良かった。」、「選んだ紙幣の国へ旅行したい。」など多くのご感想を頂戴しました。また、「ぜひ子育て中のママさんなどを対象にブランチやランチ時にも開催して欲しい。」とのご意見も頂戴し、今後はより幅広い層の方々にご参加いただけるよう様々な形式での開催を検討してまいります。
当社は今後も「きんゆう女子。」との協働をはじめとした金融リテラシー向上のための取り組みを継続して実施してまいります。
■コラボレーションの背景
2022年3月より、トレイダーズ証券におけるESG推進の一環としての「実りあるライフスタイル実現の支援を金融機関としてできることをしていきたい」や「金融リテラシー向上への思い」という姿勢に「きんゆう女子。」社にご共感いただき、両社相互の強みを活かして、女性の金融リテラシー向上という共通目標に向かって協働してまいりました。
■コラボレーションの背景
2022年3月より、トレイダーズ証券におけるESG推進の一環としての「実りあるライフスタイル実現の支援を金融機関としてできることをしていきたい」や「金融リテラシー向上への思い」という姿勢に「きんゆう女子。」社にご共感いただき、両社相互の強みを活かして、女性の金融リテラシー向上という共通目標に向かって協働してまいりました。
■「きんゆう女子。」概要
URL：https://kinyu-joshi.jp/
株式会社きんゆう女子が運営する女性主体の金融コミュニティ。「金融ワカラナイ女子による、ワカラナイ女子のための金融コミュニティ」。どの金融機関にも属さない立ち位置で、金融について安心して学べる場。
コンセプト：経済に前向きに関わることで「自由で等身大に生きる」こと。身近な家計管理から世界経済、FinTech（フィンテック）、ライフスタイルまで、幅広い”きんゆう”をテーマにした女子会を開催。
トレイダーズ証券は「顧客第一主義」を掲げ、「個人投資家の皆様に、機関投資家に負けない投資環境を提供する」ことを経営方針に掲げ金融面の課題を解決するソリューションを提供し貢献してまいりました。また、お客様からいただいたご意見やご要望を一番大切にし、お客様がご期待されている以上のサービスを生み出したいとの思いから、個人投資家の方でも安心して投資ができる環境づくりを実践してきました。
これからもトレイダーズ証券はお客様から最も信頼される“FinTech”企業として、だれもが未来に投資できる社会を実現させるべく、個人投資家の金融リテラシーの向上に貢献しながら、お客様と社会が求める新たなサービスの提供にチャレンジし続けてまいります。
■トレイダーズ証券概要
名称 ：トレイダーズ証券株式会社
代表者：代表取締役 須山 剛
URL ：https://traderssec.com/
事業内容：第一種金融商品取引業、第二種金融商品取引業、投資助言・代理業、
デリバティブ取引（FX、暗号資産 CFD）、証券取引（私募の取扱）
加入協会・基金：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、日本投資者保護基金
