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トレイダーズ証券が「きんゆう女子。」と 外国為替取引のコツを学ぶための第2回コラボ座談会を米雇用統計発表時に当社カフェエリアにて開催!

 当社グループ会社で外国為替証拠金取引事業(FX取引)等を営むトレイダーズ証券株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:須山 剛、以下「トレイダーズ証券」)は、女性主体の金融コミュニティ「きんゆう女子。」を運営・管理する株式会社きんゆう女子(本社:東京都中央区、代表取締役:鈴木万梨子、以下「きんゆう女子」)と、外国為替取引の知識を深め、練習や実践を通じて海外旅行を賢く楽しむコツを学ぶためのプロジェクトを2023年7月よりスタートし、第2回目のコラボ座談会を9月米国雇用統計が発表された10月6日(金)に、当社カフェエリアにて開催したことをお知らせいたします。

 きんゆう女子。コミュニティでは、昨今の社会情勢による物価高や外国為替の変動が大きく、これまであまり身近ではなかった外国為替取引に関する知識などの金融リテラシーの向上が求められています。

 このようなニーズに応えるため、トレイダーズ証券取締役(CSO)現役為替ディーラー井口喜雄が、「為替を予測?!ファンダメンタルズ分析って?一緒にやってみよう」と題し、「きんゆう女子。×トレイダーズ証券」第2回コラボ座談会の講師を務めました。

 今回は注目すべき経済指標に焦点を絞り、政策金利に加えて、雇用統計や物価指数に関して解説をした後、当日21時30分に発表された9月米国雇用統計発表後の値動きも参加者の皆様と一緒に見守りました。

 

 第2回目開催時の米ドル/円レートが、7月に開催した第1回目座談会開催時と比較して、10円程度ドル高・円安水準で推移していたため、参加されたプロジェクトメンバーからは「米ドルを買っておけば良かった。」等の感想が多く聞かれました。

 また、外貨預金的にFXを利用する際のレバレッジやコストに関する考え方や、「なぜ為替介入が必要なのか?」などの実践的な質問も見られ、継続的に参加いただいているきんゆう女子。メンバーさんの成長も垣間見える座談会となりました。

 同日21時30分に発表された9月米国雇用統計の非農業部門雇用者数結果が予想を上回ったこともあり、米ドル/円が発表直前と比べて、50銭程度ドル高・円安方向へ急上昇したため、歓声が沸きあがり、「指標結果を確認しなくても値動きを見ていれば、指標結果が分かりますね。」という声も聞かれました。

 当社は今後も「きんゆう女子。」との協働をはじめとした金融リテラシー向上のための取り組みを継続して実施してまいります。

■コラボレーションの背景 
 2022年3月より、当社のESG推進の一環としての「実りあるライフスタイル実現の支援を金融機関としてできることをしていきたい」や「金融リテラシー向上への思い」という姿勢に「きんゆう女子。」社にご共感いただき、両社相互の強みを活かして、女性の金融リテラシー向上という共通目標に向かって協働する運びとなりました。

■「きんゆう女子。」概要
URL:https://kinyu-joshi.jp/
株式会社きんゆう女子が運営する女性主体の金融コミュニティ。「金融ワカラナイ女子による、ワカラナイ女子のための金融コミュニティ」どの金融機関にも属さない立ち位置で、金融について安心して学べる場。
コンセプト:経済に前向きに関わることで「自由で等身大に生きる」こと。身近な家計管理から世界経済、FinTech(フィンテック)、ライフスタイルまで、幅広い”きんゆう”をテーマにした女子会を開催。

トレイダーズ証券は「顧客第一主義」を掲げ、「個人投資家の皆様に、機関投資家に負けない投資環境を提供する」ことを経営方針に掲げ金融面の課題を解決するソリューションを提供し貢献してまいりました。また、お客様からいただいたご意見やご要望を一番大切にし、お客様がご期待されている以上のサービスを生み出したいとの思いから、個人投資家の方でも安心して投資ができる環境づくりを実践してきました。

これからもトレイダーズ証券はお客様から最も信頼される“FinTech”企業として、だれもが未来に投資できる社会を実現させるべく、個人投資家の金融リテラシーの向上に貢献しながら、お客様と社会が求める新たなサービスの提供にチャレンジし続けてまいります。

■トレイダーズ証券概要
名称 :トレイダーズ証券株式会社
代表者:代表取締役 須山 剛
URL :https://traderssec.com/
事業内容:第一種金融商品取引業、第二種金融商品取引業、投資助言・代理業、
     デリバティブ取引(FX、暗号資産 CFD)、証券取引(私募の取扱)
     加入協会・基金:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
     一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
     一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、日本投資者保護基金